前のページ 1/2 次のページ

食道癌(しょくどうがん)は、食道に発生する上皮性由来の腫瘍(癌腫)である。

◆ 分類

病期分類は、国際的に多くの腫瘍で用いられる通りTNM分類によって行われる。

◇ 組織学的分類

・ 扁平上皮癌(食道の粘膜上皮細胞がガン化するもの)

  ・ 日本では全体の90%以上を占める

・ 腺癌(食道腺の細胞がガン化するもの)

  ・ 上記とあわせると食道癌全体の95%以上を占める。

◇ 肉眼的分類

X線や内視鏡検査によって以下のように分類される。

・ 0型 表在型

  ・ 0-I 表在隆起型

  ・ 0-II 表在平坦型

  ・ 0-III 表在陥凹型

・ 進行型

  ・ 1型 隆起型

  ・ 2型 潰瘍限局型

  ・ 3型 潰瘍浸潤型

  ・ 4型 びまん浸潤型

  ・ 5型 その他

◇ TNM分類

2007年4月に食道癌取り扱い規約第10版が出版されており、現在はこれに基づいた病期分類がなされている。取り扱い規約による分類は詳細なリンパ節転移の評価を要する。欧米では現在2002年に提示されたUICC第6版が用いられるが、日本でも非手術症例などではこの分類が用いられることがある。

◆ 疫学

・ 扁平上皮癌のリスクファクターとして喫煙、飲酒、香辛料の強い食事などがある。

・ 腺癌のリスクファクターは逆流性食道炎(バレット食道)や肥満、特定の薬物による長期治療がある。

日本では、60歳代の男性に好発し、男女比は、3:1程度である。また、食道癌全体の93%以上を食道扁平上皮癌がしめ、発生部位も胸部中部食道に多いのに対し、アメリカではここ30年ほどで扁平上皮癌の割合が低下し、現在では約半数を食道胃接合部近傍の腺癌が占める。その違いの原因は明らかではないが、ひとつは禁煙による癌発症予防効果が扁平上皮癌の方が高いことが挙げられている。これは、アメリカでは日本より禁煙が進んでいるためである。白人に比べて喫煙率が高い黒人では扁平上皮癌の罹患率がより高いことが示されている。また、バレット食道の罹患率がアメリカのほうが多いという点も理由に挙げられる。

◆ 症状

初期症状は食道違和感等の不定愁訴に近く、またリンパ節転移が多いことと、食道は他の消化器臓器と異なり漿膜(外膜)を有していないため、比較的周囲に浸潤しやすいこと等から、進行が早いため、発見が遅れやすい。

食道癌と診断された人では、その時点で74%の人が嚥下困難、14%の人が嚥下痛がある。57%の人で体重が減少しているが、このとき、体重の減少の程度が、BMIで10%以上の減少に相当する場合には、予後不良の可能性が高くなる。呼吸困難、咳嗽、嗄声、胸骨後部または背部または右上腹部痛はまれだが、進行した病変の存在を示唆する。

◆ 診断

◇ 身体所見

早期癌の場合はそれに伴う身体所見はほとんどない。進行癌では、ときに右もしくは左の鎖骨上部リンパ節腫大を認める。反回神経麻痺による嗄声を認めることもある。

◇ 画像所見

; 食道造影

: 硫酸バリウムをのみX線撮影を行う方法で、比較的簡便にがんによる食道の狭窄、変形を描出することができるが、早期癌の診断は難しい。

: 術後再建(胃管)も念頭に置き、必ず胃まで撮影しなくてはならない。

; 内視鏡

: 進行癌のみならず粘膜面にとどまる早期癌の診断に有用である。内視鏡検査とあわせて行う生検による病理学的診断が「食道癌」の確定診断となる。表在癌は通常の観察では診断が困難なこともしばしばあるため、ヨード(ルゴール液)を用いた染色が一般的に行われている。癌細胞は正常細胞と比較してグリコーゲンが少なく、染色されず白い状態となっているため、癌の存在部位を的確に知ることができる。

; 超音波内視鏡検査 (Endscopic Ultrasound)

: 食道癌の深達度を判断するために施行される。周囲リンパ節への転移も評価できる。食道癌の深達度診断は進行期を決定して治療方針を検討するために重要である。

; CT(コンピュータトモグラフィー)

: 食道癌の周囲組織への浸潤やリンパ節、遠隔臓器への転移の有無を診断し、進行期を診断するために行われる。食道癌はリンパ節転移や遠隔転移をきたす頻度が高いため進行癌では必須の検査である。

; PET

: CTによる判断が困難な転移巣の評価に有用。2006年4月から保険適応の検査となった。

◇ 腫瘍マーカー

食道癌に関しては、診断、治療効果判定、予後評価のいずれかにでも有用であるものは少ないが、SCC、p53抗体、CEA、CYFRA21-1などが比較的よく用いられている。日本における食道癌は、90%以上が扁平上皮癌であることから、SCCが最も利用されている。保険適応となっているのは、SCC、p53抗体、CEAである。p53抗体は、比較的早期の症例での陽性率が高いのが特徴である。

◆ 治療

治療法は手術あるいは放射線・化学療法である。

・ 日本では 0-III期までの進行期に対しては手術が多く行われている。ただし粘膜面にとどまる(深達度m2まで)0期の早期癌で3分の2周以下の高分化型のものなら、内視鏡を使った手術である内視鏡的粘膜切除術(Endoscopic Mucosal Resection)により開胸を行わないで治療することが可能である。

・ 旧来の食道癌の手術は、非常に侵襲が大きく、その比較的低い生存率と高い術後合併症発症率・術死率が問題となってきた(切除成功率は54-69%、手術死亡率は4-10%、手術合併症は26-41%におこる。(くわしくは参考文献参照))近年は手術法の改善により手術合併症と死亡率の割合は著明に減少している。

・ 放射線(単独)療法は、特に扁平上皮癌で手術適応にはならないような局所進行例や高齢や心機能障害などで耐術能に問題のある患者に主に行われてきた。ある一定割合に5年生存が期待でき、手術のような重篤な合併症・手術死がおこらないメリットがある。治癒不能な進行例では嚥下困難・嚥下痛などの症状改善にも有効である。

・ 術前放射線療法は、手術単独と比べて生存割合を改善しない。

・ 術前化学療法(シスプラチンとフルオロウラシルによる)については、少なくとも日本国内におけるJCOG9907の臨床試験の結果を受け、stage II, IIIにおいては、無再発生存と予後の改善が認められている。

・ 術前化学放射線療法を検討した臨床研究で、統計的に充分な数の患者数を集めたもので手術単独と比べ予後を延長するという報告はない。しかし欧米の報告は腺癌と扁平上皮癌を混ぜて検討しており、また日本よりも明らかに腺癌の比率が高いため、扁平上皮癌の多い日本の実情と合っていない。扁平上皮癌のみの検討で、化学放射線療法と手術を併施することで生存率には有意な改善はみられないものの、局所制御率を有意に向上させるという報告はある。

・ 術後化学療法や放射線療法はしばしばおこなわれるが、これらが生存率を改善するという臨床研究はほとんどない。

・ 化学放射線療法(放射線と抗癌剤の同時併用療法)は、手術に劣らない生存率が近年報告されている。このため、手術可能な病期においても化学放射線療法を積極的に行って食道の温存を試みる施設が増加している。しかし、手術療法と成績が真に同等か否かは、現時点では不明であり、手術との比較臨床試験の実施が望まれる。

・ IV期食道癌の治療は化学療法である。食道癌は比較的化学療法に反応する。扁平上皮癌の方が反応性はよい。フルオロウラシル、タキサン系(パクリタキセル、ドセタキセル)、イリノテカンが単独あるいはシスプラチンと併用して用いられる(日本では2006年現在、パクリタキセルとイリノテカンは保険適用がない)。35-55%の患者に50%以上の腫瘍縮小がみられる。しかし、化学療法による反応はたいてい数ヶ月以上は続かず、生存期間が1年をこえることはまれである。

・ IV期食道癌に対しても食事摂取の改善を目的として放射線療法が行われることがある。

◆ 予後

前のページ 1/2 次のページ

・食道癌 page1

・食道癌 page2