前のページ 1/4 次のページ

献血(けんけつ)とは輸血や血液製剤製造のために無償で血液を提供することである。現在、日本では日本赤十字社が全て手がけており、提供された血液は感染症の検査の後、各医療機関へ提供される。

ここでは、主に日本における献血事情について記述する。

◆ 経緯

2009年現在、血液に完全に代わるもの(人工血液)は未だ開発されておらず、また代替血液は開発されてはいるが限度がある。そのため輸血には人の血液を使用せざるを得ない。献血制度が整備される以前は売血によって血液の需要を充たしていたが金銭を得る目的で過度に売血をする者が多数現れ、これらから得られる血液は血液としての質(「黄色い血液」)および供血者の健康の面で問題があることが多かったため、現在は日本では輸血用血液は専ら献血によりまかなわれている。

「献血」の語は日本赤十字社中央血液センター所長の大林静男博士によって提唱された。クリスチャンの彼は、輸血可能血液量とその復活量の関係とキリスト教会における「什一献金」から発想のきっかけを得たという。

従来、献血の根拠となっていたのは1964年の閣議決定だったが、2005年の法改正によって「採血及び供血あつせん業取締法」が名称を「安全な血液製剤の安定供給の確保等に関する法律」と変更した上で、大幅に改正された。これにより献血事業の主導権は日本赤十字社から厚生労働省に移った。

献血は、主に駅前や繁華街に出動する移動採血車や、駅近辺や繁華街にある常設の献血ルームで行われているが、近年、若者の献血率が低下している。1980年代までは、15〜20%程度であったものが、近年10%を下回るようになり、20年で半減している。若いうちに献血経験がないと成人後も献血しない傾向があると言われており、事態は深刻化している。人通りの多いターミナル駅前や繁華街、大学などへの移動採血車の出動を増やしたり、移動採血車の出動場所や献血ルーム周辺での呼び込みを強化している。

◆ 安全性

安全性は以前より格段に向上しているものの、ウイルス感染には感染後一定期間は検出のできないウィンドウ・ピリオド(検査空白期間)があり、この期間に献血された血液は検査をすり抜けてしまう。また、未知の病原体については当然チェックの対象とならない。

また、HIV(エイズ)感染を心配する人が検査目的で献血する例が後を絶たず問題となったため、たとえ陽性でも献血者に通知しないことになっている[外部リンク] 平成19年版血液事業報告(厚生労働省) 第3章第4節 感染症等の検査(29ページ)。HIVをはじめとした感染症の検査は市区町村の保健所で行っているが(プライバシーは厳守されているうえ、多くの保健所では無料で検査できる)。日本赤十字社も献血時の問診表に「エイズの検査を受けるための献血ですか」という質問を入れることで、エイズ検査目的で献血しようとする人のチェックおよび指導を行っている。自分がHIVに感染しているかどうかわからない故に献血しない人も増える傾向にある。

◆ 種類

大別して、血液の成分すべてを採取する全血献血と特定の成分のみを採取する成分献血がある。

・ 全血献血

  ・ 200mL献血(16歳から69歳まで可。体重・男性は45kg以上、女性は40kg以上。次回の献血可能日は4週間後の同じ曜日になる)

  ・ 400mL献血(18歳から69歳まで可。体重・男女とも50kg以上。次回の献血可能日は成分献血が8週間後の同じ曜日、全血献血が男性12週間後、女性16週間後の同じ曜日になる)

年間採血量に限度があり、男性では1200mL・女性では800mL

・ 成分献血

  ・ 血小板献血(18歳から54歳まで可。次回の献血可能日は2週間後の同じ曜日になる)

  ・ 血漿献血(18歳から69歳まで可。次回の献血可能日は2週間後の同じ曜日になる)

年間回数に限度があり、血小板は1回を2回に換算して合計24回(よって血小板だけなら年に12回)

かつては200mL全血献血だけであった。400mL献血はより多くの血液を1人の献血者から採血することによって、輸血時の副作用(発熱、発疹、感染等)の可能性低減を期待できる。成分献血は回復に時間を要する赤血球を献血者に戻すため、全血献血に比べてより多くの血小板や血漿を採血できる。献血をする側の身体や臓器への負担は200mL献血もしくは成分献血が比較的軽いが、400mL献血であっても日常生活に支障はなく、健康体であれば身体的にも害はないということになっている(健康体でない場合は負担が軽い種類の献血もしてはならない)。

成分献血はいったん全血を採取し遠心分離で得た必要な成分を回収、それ以外を体内に還流させるという手順を複数回(主に3〜4回、機械・体調等により決定)繰り返す。そのため採血に時間がかかる(30〜90分)。

上記の条件や採血設備、血液の需要、所要時間などが考慮された上でいずれかの献血への協力を要請されるが、その決定については献血者の意思が優先される。通常、成分献血が可能であれば成分献血を勧められ、不可能な場合は400mLが可能であれば400mLを勧められる。なお成分献血において血小板献血・血漿献血の別は献血者には知らされないこともある。ただし、55歳以上は自動的に血漿献血となる。

※現在、血小板献血において血漿も同時に採取していることが多い。血小板献血で採血に血漿を含まないときは、1週間後に血小板成分献血が可能になる。ただし4週間に4回実施した場合には次回までに4週間以上空けなくてはならない。このこともあり、現在血漿が供給過剰気味となっている。その場合、血漿のみの献血を希望しても血小板での協力を頼まれることがある。ただし、血小板は採血してから保存できる期間が非常に短い(採血後4日間、輸血の項を参照)ため、ある1日に血小板献血希望者が集中した場合、余らせて大量に廃棄しなければならなくなるので、その日の血小板採血予定量を超えたら成分献血は血漿のみになることもある。

◆ 献血の実際

◇ 準備

献血にまず必要なものは自信を持って「標準的な範囲で健康」であると言える肉体である。その上で、初回の献血時もしくは2004年10月1日以降に血液センターに身分証明書の提示をしていない場合、もしくは献血カードの献血履歴の血液センター名の右側に「1」(2006年10月1日のカード移行後に献血していない場合やカードに移行していない場合は献血手帳に「確認1」)が記載されてない場合は身分証明書の提示が必要である。これは、献血する人がその人本人であることを確認する(虚偽の住所や氏名を使っていないかを確認する)ためのものである。未確認者から身元証明が3回連続で為されなかった場合は献血申し出を断る規定が2006年4月から導入された。

献血カードが発行されてからであれば、基本的に「愛-Ca(アイカ)」(すでに交付されている場合)のみである。なお、カードには暗証番号が設定されているが、これを間違えたり失念してもアカウントが停止されるようなことはない。身分証を提示し身元を証明できるのであればカードの再発行や暗証番号の再設定は受付で行うことができる。

2006年10月1日以前は紙製でクレジットカードサイズより一回り大きい「献血手帳」が使われていた。献血するごとに日付と管轄血液センター名が記録され、1枚の「献血手帳」で10回分記録される物であった。記録はゴム印で行われることが多かった。北海道では1998年10月から独自の献血カードシステムを採用していたが、全国共通の献血カード導入に伴い廃止されている(あくまで、カードへの移行は「任意」。希望により手帳を継続して使用することも可能)。

問診において、海外渡航歴を申告する必要がある。海外渡航経験者は、渡航先・時期・期間を調べなおしておくと良い。欧州への渡航経験がある場合、1980年から1996年の間でイギリスへの入国がないこと、その他の国々でも通算で6ヶ月を超えないことを言明できることが望ましい。

前のページ 1/4 次のページ

・献血 page1

・献血 page2

・献血 page3

・献血 page4